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博報堂・メディア定点調査 ガベージニュースによると

2016年6月20日付で博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、メディアすう勢を推し量る指針となる定点観測データが豊富に盛り込まれた「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査2016」では、デジタル系、あるいはインターネットアクセス機器として昨今急速な浸透を示しているスマートフォンなどの所有(&利用)状況に関するデータも多数確認できる。今回はそれらの動きを介し、スマートフォンの所有状況推移などを確認していくことにする。

ついに7割を超えたスマホ所有率

今調査の調査要項や注意事項(前年分となる2014年からいくつかの項目内容に関する変更が行われている)は先行する記事【メディア接触時間推移(2016年)】で説明済み。詳しくはそちらを参考のこと。

調査結果要旨では、スマートフォンの所有(所有権の取得だけでなく、単に所有し利用している場合も含む。学生などでは自分が購入せずに保護者から借り受けて所有し利用している場合も考えられる)状況についても掲載されている。その結果(東京地区部分)を以前からの継続データとつなぎ合わせ、経年変移を見たのが次のグラフ。さらにスマートフォンより歩みは遅いものの、そして今件調査でも収録は2011年からだが、同様に順調な伸長を示すタブレット型端末についても併記しておく。

ドコモやau、ソフトバンクモバイルのような携帯事業会社各社が発売する、携帯電話本体の新作ラインアップでも、新製品はスマートフォンがメイン、むしろ従来型携帯電話を見つけ出す方が難しい。このような状況を受け、特に新規に携帯電話を購入する機会が多い学生、中でも高校生において、スマートフォンの普及率が急上昇している状況にあるのは、すでに多数の調査結果の精査記事などからお伝えしている通り。今件調査は15歳から69歳を対象としているが、そのような仕切りの調査対象母集団において、7割のスマートフォン所有率を示す実態(今件がインターネット調査では無く、郵送調査方式であり、ウェイトバックも行われていることに注意)は、改めてスマートフォンの普及の速さを確認できよう。

またタブレット端末だがもっとも古いデータの2011年では7.4%。それが直近2016年では4割に近づく形となった。15歳から69歳までにおいて、5人に2人近くがタブレット端末を有している。ほんの数年前まではとても考えられなかった値に違いない。

スマートフォンの所有状況を直近2016年分につき、性別・世代別に区分して精査したのが次のグラフ。

SnapCrab_NoName_2016-6-24_21-53-41_No-00

こんなにスマホが急激に普及するとは、びっくりです。

スマートフォンの国内普及率は36.9% 2014年08月29日
日経BPコンサルティングの記事です。

それがたった2年で71%になったのです。
最近、COCOAR2の注目度が一層大きくなりました。

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